2026年11月現在、弘道会は指定暴力団・六代目山口組の中核を担う主要な傘下組織として、警察当局の重点的な取締り対象となっている。警察庁は2026年4月に公表した「令和7年における組織犯罪の情勢」で、六代目山口組を事実上支配している組織として弘道会を位置づけ、その傘下組織も含めた集中取締りを継続していることを明らかにした。
特に注目されるのが、令和7年（2025年）の検挙人員だ。六代目山口組の直系組長等が5人、弘道会の直系組長等が4人、さらに弘道会直系組織の幹部が13人検挙されている。加えて、2025年9月には弘道会の四代目会長への交代が報じられ、2026年3月にも六代目山口組の幹部人事に関する動きが伝えられた。
弘道会はどのように成立し、なぜ六代目山口組の中核組織と呼ばれるのか。歴代会長、組織上の位置づけ、2015年の山口組分裂、警察庁による集中取締り、そして2026年時点の最新情勢を、公的資料と報道記録から整理する。
【基本情報】弘道会とは何か？六代目山口組との関係を解説
弘道会は、愛知県名古屋市を主要な拠点とする暴力団組織であり、指定暴力団・六代目山口組の傘下に位置する有力な二次団体である。
警察庁の平成26年版警察白書では、弘道会について、六代目山口組組長が1984年（昭和59年）に立ち上げた組織と説明している。また、同白書は弘道会が山口組の主要な役職を押さえている状況にも言及している。
この関係を理解するには、暴力団組織における「直系」と「傘下」という言葉の意味を押さえる必要がある。
弘道会の組織上の位置づけ一般的な組織関係を整理すると、次のようになる。
- 六代目山口組：上位に位置する指定暴力団。
- 弘道会：六代目山口組の傘下にある二次団体。
- 弘道会直系組織：弘道会の直接の傘下に位置する組織。
- 各傘下組織の構成員：それぞれの所属組織に属する構成員。
このように、弘道会は六代目山口組の内部にある一組織でありながら、独自の会長や幹部職を持つ階層的な組織として位置づけられている。
ただし、弘道会と六代目山口組は別々の指定暴力団という関係ではない。暴力団対策法に基づく指定の対象として公表されているのは六代目山口組であり、弘道会はその傘下組織である。
なぜ弘道会が注目されるのか最大の理由は、歴代の六代目山口組最高幹部と弘道会との関係にある。
警察庁は過去の警察白書で、六代目山口組の組長が弘道会の初代会長、若頭が弘道会の二代目会長を務めていたことを説明している。
つまり、上位組織と傘下組織の間で主要な人事が重なっていた。
このような人事構造が、弘道会を単なる傘下組織ではなく、六代目山口組の組織運営を理解するうえで重要な存在にしている。
【出典：警察庁「平成26年版警察白書」「平成23年版警察白書」】
【成り立ちと歴代会長】1984年の発足から四代目体制まで
弘道会の成り立ちは1984年にさかのぼる。
初代会長を務めたのは、後に六代目山口組組長となる司忍こと篠田建市氏である。名古屋を拠点として発足した組織は、その後、山口組内部で重要な地位を占めるようになった。
弘道会の歴代会長一覧歴代会長として報じられている人物を整理すると、次のとおりだ。
| 代 | 会長 | 主な位置づけ |
|---|---|---|
| 初代 | 司忍（篠田建市） | 1984年に組織を立ち上げた人物。後に六代目山口組組長に就任 |
| 二代目 | 髙山清司 | 弘道会の二代目会長。六代目山口組の若頭を長く務めた |
| 三代目 | 竹内照明 | 二代目体制を引き継ぎ、六代目山口組の若頭に就任 |
| 四代目 | 野内正博 | 2025年9月に会長就任が報じられた |
初代から三代目までの変遷は、六代目山口組の歴代幹部人事とも密接に関係している。
特に二代目の髙山清司氏と三代目の竹内照明氏は、弘道会と六代目山口組の双方で重要な役職を担った人物として知られる。
2025年9月、四代目会長への交代2025年9月8日、弘道会の会長が竹内照明氏から野内正博氏へ交代したと報じられた。
同年9月25日には愛知県豊橋市内で継承式が行われたことが報道されている。
竹内氏は会長職を退き、弘道会の総裁に就任。野内氏が四代目会長となる新体制が始まった。
この交代は約12年ぶりとされ、弘道会の人事における大きな転換点となった。
また、竹内氏は2025年4月に六代目山口組の若頭に就任しており、弘道会の会長交代と上位組織の人事が連動している点も注目された。
【出典：神戸新聞NEXT、ライブドアニュース掲載のSmart FLASH報道、2025年9～10月】
【組織構造と関係性】弘道会が六代目山口組の中核とされる理由
弘道会の特徴は、六代目山口組との人事上の結びつきが長く続いてきた点にある。
警察庁は平成26年版警察白書において、弘道会が六代目山口組の主要ポストを押さえている状況を指摘した。
これは単に歴代会長の出身組織が同じという話ではない。上位組織の意思決定に関係する役職と、傘下組織の幹部職が重なることによって、両組織の関係が強くなっていたことを示している。
六代目山口組と弘道会の主要人物関係を理解するうえで重要なのは、次の人物である。
司忍（篠田建市）氏
弘道会の初代会長であり、六代目山口組の組長。弘道会と山口組の関係を理解する際の中心人物である。
髙山清司氏
弘道会の二代目会長を務めた人物。六代目山口組では長年にわたって若頭を務め、2025年4月の人事では相談役に就いたと報じられた。
竹内照明氏
弘道会の三代目会長を務め、2025年4月に六代目山口組の若頭へ就任。その後、同年9月に弘道会の総裁となった。
野内正博氏
弘道会の四代目会長。2026年3月には六代目山口組の幹部に昇格したと報じられている。
神戸新聞NEXTは2025年4月の若頭交代について、竹内氏が髙山氏の後任に就いたことを報道した。
この一連の人事からは、弘道会の歴代会長と六代目山口組の最高幹部が、組織上の重要な接点を持ち続けていることが読み取れる。
【出典：神戸新聞NEXT、2025年4月18日】
弘道会直系組長と直系組織幹部の違い警察庁の統計には「弘道会直系組長等」と「弘道会直系組織幹部」という異なる区分が登場する。
両者は同じ意味ではない。
- 弘道会直系組長等： 弘道会が直接傘下に置く組織の代表者など。
- 弘道会直系組織幹部： 直系組織の運営に関わる幹部。ただし、直系組長等を除く区分。
この区別は、警察庁の検挙統計を正しく読むために欠かせない。
なお、インターネット上には弘道会の詳細な組織図や幹部一覧を掲載するサイトもあるが、民間サイトの掲載内容が警察庁による公式認定を意味するわけではない。
公的な組織犯罪統計と、報道機関が独自に把握した人事情報は分けて理解する必要がある。
【2015年の山口組分裂】弘道会への反発と暴力団対策法の関係
弘道会の存在が全国的に注目される契機となった出来事の一つが、2015年8月の六代目山口組分裂である。
2015年8月27日、六代目山口組から直系組長ら13団体が離脱し、神戸山口組を結成した。
分裂の背景については、弘道会を中心とする組織運営への反発や、高額な上納金制度への不満などが報じられている。
特に、司忍組長の出身母体である弘道会が組織内で優遇されているとする不満が、分裂の背景の一つとして取り上げられた。
ただし、分裂の原因を一つの要素だけで説明することはできない。人事、組織運営、経済的負担など複数の問題が重なっていたとされる。
分裂後の主な経緯- 2015年8月： 六代目山口組から一部直系組織が離脱し、神戸山口組を結成。
- 2016年3月： 警察庁が六代目山口組と神戸山口組を対立抗争状態と判断し、集中取締本部を設置。
- 2016年4月： 神戸山口組が指定暴力団に指定される。
- 2017年4月： 神戸山口組の一部が任侠山口組の結成を表明。
- 2018年3月： 任侠山口組が指定暴力団に指定される。
- 2020年2月： 任侠山口組が絆會に名称を変更。
- 2020年1月以降： 六代目山口組と神戸山口組が特定抗争指定暴力団等に指定される。
- 2022年12月： 六代目山口組と池田組が特定抗争指定暴力団等に指定される。
- 2024年6月： 六代目山口組と絆會も特定抗争指定暴力団等に指定される。
【出典：警察庁「令和7年における組織犯罪の情勢」、警察庁「令和2年版警察白書」】
暴力団対策法による規制とは暴力団対策法の正式名称は「暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律」。
1991年に制定され、1992年3月に施行された。
この法律では、指定暴力団員による暴力的要求行為などを規制するほか、対立抗争に伴う事務所の使用制限などの措置が設けられている。
特定抗争指定暴力団等に指定された場合には、警戒区域内での多数による集合や、対立組織の構成員へのつきまといなどが規制対象となる。
警察庁の2026年公表資料によると、六代目山口組と神戸山口組の対立に関する警戒区域は、2025年末時点で9府県17市町に設定されていた。
また、六代目山口組と池田組、絆會との関係についても、それぞれ特定抗争指定暴力団等としての規制が継続していた。
重要なのは、こうした規制が弘道会だけを対象にしたものではなく、指定された団体間の対立抗争を抑止するための制度だという点である。
【出典：警察庁「平成27年版警察白書」「令和7年における組織犯罪の情勢」】
【令和7年の検挙人員】警察庁による弘道会集中取締りの実態
2026年時点で弘道会を理解するために、最も重要な公的資料が警察庁の「令和7年における組織犯罪の情勢」である。
この資料は2026年4月に公表された確定値版で、六代目山口組と弘道会に対する集中取締りの結果を具体的な数字で示している。
2025年の検挙人員は何人だったのか警察庁の公表値は次のとおりだ。
| 検挙対象 | 令和7年の検挙人員 | 前年比 |
|---|---|---|
| 六代目山口組直系組長等 | 5人 | 1人増 |
| 弘道会直系組長等 | 4人 | 8人減 |
| 弘道会直系組織幹部 | 13人 | 5人減 |
特に注目されるのは、弘道会直系組織幹部の13人という数字である。
弘道会直系組長等の4人とは別の集計区分であり、組織の幹部層に対する取締りも続いていることを示している。
また、前年と比べると、弘道会直系組長等は12人から4人に減少し、直系組織幹部は18人から13人に減少した。
一方、六代目山口組直系組長等は4人から5人に増加している。
これらの数値は、警察庁が集中取締りの対象としている役職者の検挙人員であり、弘道会全体の構成員数や組織の解散数を示すものではない。
【出典：警察庁「令和7年における組織犯罪の情勢」図表2-9】
六代目山口組全体の検挙人員との違い同じ警察庁資料には、六代目山口組全体に関係する検挙人員も掲載されている。
令和7年の六代目山口組に関する暴力団構成員等の検挙人員は2,739人だった。
これは暴力団構成員だけでなく、準構成員その他の周辺者を含む数字である。
そのため、先ほどの直系組長等5人や弘道会幹部13人と単純に同じ尺度で比較することはできない。
警察庁の資料では、全国の暴力団構成員等の検挙人員は7,335人であり、六代目山口組関係者はその37.3％を占めていた。
集中取締りが続く理由警察庁は、六代目山口組が2015年8月末の分裂後も最大の暴力団であり、その弱体化を図るため、同組を事実上支配している弘道会とその傘下組織に対する集中取締りを行っていると説明している。
この方針の背景には、上位組織だけを対象にするのではなく、組織を支える幹部層や傘下組織にも捜査の対象を広げるという考え方がある。
警察庁が公表した具体的な事例として、長野県で発生した監禁事件がある。
同資料によると、弘道会直系組織の幹部らは2024年10月、被害者に暴行を加えるなどして不法に監禁したとされる。
この事件では、2025年7月までに関係する幹部ら8人が監禁罪で逮捕された。
この事例は、集中取締りが単に組織の代表者を対象とするものではなく、傘下組織の幹部による具体的な犯罪にも及んでいることを示している。
【出典：警察庁「令和7年における組織犯罪の情勢」】
【2026年最新】弘道会の現在と近年の組織動向
2026年11月時点で確認できる弘道会の動向を整理すると、2025年から続く幹部人事の変更と、警察による継続的な集中取締りが大きな柱となっている。
2025年から2026年にかけての人事注目すべき動きは次の3点だ。
1．2025年4月：竹内照明氏が六代目山口組の若頭に就任
神戸新聞NEXTは2025年4月18日、髙山清司氏が相談役に就き、後任の若頭に弘道会出身の竹内照明氏が就任したと報じた。
六代目山口組のナンバー2が交代したことで、組織の指導体制にも変化が生じた。
2．2025年9月：野内正博氏が弘道会四代目会長に就任
同年9月8日の会長交代が報じられ、9月25日には継承式が行われた。
竹内氏は弘道会総裁となり、野内氏が四代目会長に就任した。
3．2026年3月：野内正博氏が六代目山口組の幹部に昇格
2026年3月22日付のアサ芸プラスの報道では、野内氏が3月11日付で六代目山口組の幹部に昇格したと伝えられた。
この人事は、弘道会の新会長が上位組織でも役職を得たという点で注目される。
ただし、将来の組長交代などについては、報道上の見通しと確定した人事を区別する必要がある。
【出典：神戸新聞NEXT、ライブドアニュース、アサ芸プラス】
六代目山口組の勢力はどの程度なのか警察庁が公表した令和7年末の勢力統計では、六代目山口組の構成員数は約3,100人、準構成員等は約3,200人だった。
合計すると約6,300人となる。
これは六代目山口組全体の数字であり、弘道会単独の構成員数ではない。
また、全国の暴力団構成員等は令和7年末時点で約17,600人とされ、前年より約1,200人減少している。
暴力団全体の勢力が縮小する中でも、六代目山口組は依然として大きな割合を占めている。
【出典：警察庁「令和7年における組織犯罪の情勢」】
集中取締りの成果をどう評価するべきか2025年の統計には、もう一つ注目すべき数字がある。
警察庁によると、令和7年に暴力団等によるとみられる事業者襲撃等事件の発生はなかった。
一方、対立抗争に起因するとみられる事件は1件発生している。
また、暴力団等によるとみられる銃器発砲事件は確認されなかった。
ただし、これらは暴力団情勢全体に関する数字であり、弘道会だけの事件数を示すものではない。
また、事業者襲撃事件や発砲事件が減少したからといって、組織の活動基盤が消滅したことを意味するわけではない。
検挙人員、構成員数、抗争事件の発生数は、それぞれ異なる指標である。
弘道会の実態を把握するには、こうした複数のデータを組み合わせて見る必要がある。
【よくある誤解】弘道会の実態を判断するための3つのポイント
弘道会に関する情報は、警察の公式資料、新聞報道、独自取材、インターネット上の組織図など、異なる性質の情報が混在している。
そのため、次の3点を区別することが重要だ。
誤解1：弘道会そのものが指定暴力団なのか弘道会は、六代目山口組の傘下組織である。
指定暴力団として指定されているのは六代目山口組であり、弘道会が独立した別の指定暴力団として登録されているわけではない。
この違いを理解しておくと、警察庁の公表資料や法律上の位置づけを正しく読み取れる。
誤解2：検挙人員が減少すれば組織が消滅したのかそうではない。
令和7年の弘道会直系組長等の検挙人員は前年より減少したが、これは特定の区分に属する人物の検挙数である。
構成員数や組織の存続状況とは異なる。
警察庁が示す六代目山口組全体の勢力統計も、別途確認する必要がある。
誤解3：ネット上の組織図はすべて公式情報なのかこれも正確ではない。
暴力団の内部人事や傘下組織の構成については、報道機関が独自に取材した情報と、公的機関が確認・公表した情報が存在する。
特に、幹部の役職や代目交代については、発表時期によって内容が変わる場合がある。
2026年の人事を調べる際には、2024年以前の古い組織図を現在のものとして扱わないことが大切だ。
【山口組弘道会に関するよくある質問（FAQ）】
Q1：弘道会は六代目山口組とどのような関係にありますか？
A1：弘道会は六代目山口組の傘下に位置する二次団体です。警察庁は、弘道会が六代目山口組の組織運営において重要な地位を占めていると分析しています。
Q2：弘道会の現在の会長は誰ですか？
A2：2025年9月の人事で四代目会長に就任した野内正博氏です。2026年3月には六代目山口組の幹部に昇格したと報じられています。
Q3：弘道会の令和7年の検挙人員は何人ですか？
A3：警察庁の集中取締りに関する統計では、弘道会直系組長等が4人、弘道会直系組織幹部が13人です。別区分として六代目山口組直系組長等5人も公表されています。
Q4：弘道会はいつ設立されましたか？
A4：1984年（昭和59年）です。警察庁の警察白書では、六代目山口組の組長が立ち上げた組織として説明されています。
Q5：弘道会の歴代会長は誰ですか？
A5：報道などで確認できる歴代会長は、初代・司忍氏、二代目・髙山清司氏、三代目・竹内照明氏、四代目・野内正博氏です。
Q6：2015年の山口組分裂と弘道会にはどのような関係がありますか？
A6：分裂の背景には、弘道会を中心とした組織運営への反発があったと報じられています。2015年8月末に六代目山口組から一部の直系組織が離脱し、神戸山口組が結成されました。
弘道会は1984年に発足し、六代目山口組の中核を担う組織として位置づけられてきた。
初代の司忍氏から二代目の髙山清司氏、三代目の竹内照明氏へと会長が引き継がれ、2025年9月には野内正博氏が四代目会長に就任した。
2026年における重要な動向は、野内氏の六代目山口組幹部への昇格と、警察庁による集中取締りの継続である。
令和7年の検挙統計では、弘道会直系組長等4人、直系組織幹部13人が検挙されている。加えて、六代目山口組全体の検挙人員は2,739人に達した。
【プロの結論】弘道会を読み解く3つの判断基準弘道会の実態を理解するために、特に押さえておきたいのは次の3点だ。
1. 組織上の位置づけ： 弘道会単独ではなく、六代目山口組との人事や組織上の関係を含めて理解する。
2. 警察統計の読み方： 検挙人員、構成員数、準構成員等の数を混同しない。特に令和7年の4人と13人は、異なる役職区分の数字である。
3. 最新情報の確認： 2025年の四代目体制への移行と2026年の幹部人事を踏まえ、古い組織図や未確認の情報を現在の事実として扱わない。
今後の焦点は、弘道会の新体制が六代目山口組の組織運営にどのような影響を与えるのか、そして警察庁による集中取締りや暴力団対策法に基づく規制がどのように推移するかという点にある。
2026年時点での弘道会を理解するには、歴代会長の変遷だけでなく、警察庁が公表する検挙統計、組織全体の勢力推移、対立抗争に関する指定状況を継続的に確認することが重要である。
